イントリックス株式会社

2017年はどうなる!?BtoBデジタルマーケティングの新潮流

BtoBデジタルマーケティングにいよいよ本格普及の胎動が見えたのが2016年。では、2017年にはどのような分野でいったい何が起こるのか?2017年に起こり得るBtoBデジタルマーケティングの新潮流について、イントリックス代表の気賀が新年のご挨拶とともに語ります。

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新年明けましておめでとうございます。

2016年は、大企業におけるBtoBデジタルマーケティングプロジェクトの大型化、コンサルティング・広告代理店によるデジタルサービス体制の大幅強化など、BtoBデジタルマーケティングが一段上の普及フェーズに入ったことを感じさせる年でした。BtoB向けサービスに特化した当社でも、ご相談の種類や業種の拡大が顕著でした。

さて、2017年はどうなるのでしょうか。

「急がば回れ」を信条とする私を放っておけば、トレンドに目もくれず毎年同じことを言うだろうと心配したゆる広編集部から、「今年の新潮流」について触れる様注文がありましたので、BtoB企業のコミュニケーションの観点から考えてみました。

2017年の新潮流①:BtoB企業にフィットする動画・ドローン・VR・CGの活用

昨年は、360度ビューやドローンの動画が一気に普及してきました。

BtoB商材のユニークな動き、壮大さ、ち密さ、複雑さ、全体像などを表現するのに動画は非常に有効です。しかし、専門分野に強いライターの不足、予算不足、テキストが多くなって読みにくくなりがちなどの理由で、BtoBのコンテンツ作成の活性化は阻まれてきました。

それが、デジタル化によってリーズナブルな費用で活用できるようになった結果、問題を乗り越えやすくなってきました。また、言語の壁を取り払える動画は、グローバルコミュニケーションでより一層の活用が進むはずです。

2017年の新潮流②:CMS、MA、PIMなどのWeb担当者ツールへの再チャレンジ

Web運用支援ツールはWeb担当者の定番関心トピック。

ここ数年はMA(マーケティングオートメーション)が注目されていましたが、昨年はなかなかうまくいかないという話が出てくるようになりました。いざ入れてみると、定着化は簡単ではなかったということですね。実は今では広く普及した感のあるCMS(コンテンツマネジメントシステム)も、全く同じプロセスを経ています。

5-10年前のCMS導入ブームでは、結局使いこなせていないという話が多かったのですが、その結果、要件定義やニーズにあったパッケージ選択、十分な導入期間の重要性が理解されるようになり、現在では適切な導入が増えてきています。

MA導入も第1次ブームの経験を踏まえて改善していくでしょう。また今年は、事業部のWeb活用を支えるツールとして、PIM(製品情報管理システム)が本格的な関心を集めそうです。

2017年の新潮流③:キュレーション問題をきっかけとするコンテンツ品質の向上加速

他者の記事をまとめてわかりやすくする目的のもとに、実はほぼコピー、無断引用という目に余る行き過ぎにストップがかかったのが昨年騒がれたキュレーションメディア問題でした。

これは、粗製乱造・玉石混合が指摘されてきたデジタル時代のコンテンツのあり方に規律をもたらすきっかけとなるでしょう。質の高いコンテンツづくりで圧倒的な蓄積を持つ、既存メディアのコンテンツ制作ノウハウを取り込む動きも加速するはずです。

2017年の新潮流④:大企業のシェアリングエコノミー活用

海外では、民泊仲介のAirbnb、自動車配車のUber、国内でも印刷通販のラクスル、駐車場検索のakippaなどが注目されました。

利用ニーズと非稼働資産を結びつけるのは、細切れ情報のリアルタイムな取扱いが得意なデジタルが本領を発揮する分野。ただし、情報流通の限界ゆえに放置されてきた非稼働資産は世の中に山のようにありますが、これまでのブームでは、自家用車や印刷業など個人や中小企業を対象とするサービスが中心でした。

しかし大企業の中にも非稼働資産は沢山眠っています。

非稼働資産の可視化と稼働へのインセンティブが弱い部分の解消ができれば、大企業のシェアリングエコノミー活用が相次ぐことになるでしょう。

終わりに~やっぱり「急がば回れ」のイントリックス~

以上ですが、新潮流と言うには聞き古した言葉ばかりかもしれません。ゆる広編集部のみなさん、期待していた華やかなものではなく地味な話でごめん!

でも、自分が、新しい技術や手法の“登場”よりも、“浸透”に関心があることをつくづく実感しました。新しい手法は、広く使われてこそのはずですが、つい“登場”に目を奪われ、忘れられがちなのが“浸透”プロセスだと思うのです。

イントリックスは、今年も「急がば回れ」を合言葉に、トレンドに振り回されることなく、デジタルがBtoB企業に及ぼす影響の徹底考察と実施のお手伝いに全力で取り組んで参ります。

社員一同、2017年もどうぞよろしくお願いいたします。

イントリックス株式会社
代表取締役
気賀崇

書いた人

気賀 崇

代表取締役社長

日本企業の底力を必要とする企業はまだまだ世界中にいる。
それを表現できるメディアはWebサイトであると、強く確信しています。

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