資料ダウンロード【製造業】オンラインでの製品選定における実態調査

今回の調査では、75%の人が製品選定時にGoogleなどの検索エンジンを、58％の人が企業のWebサイトをそれぞれ利用していると回答。製品選定時に企業のWebサイトの果たす役割が大きくなるなか、具体的な導入効果や動画による製品紹介などへのニーズの高まりも見受けられました。また、Webサイト上に必要な情報がない、掲載されている情報が古い、使い勝手が悪いなどの理由で選定先の企業候補から外した経験のある人がおよそ3割もいました。

対象者：以下の条件を満たす100名
製造業従事者であること
外注業者の選定において、中心的な立場、または検討や運用に主体的に関わる立場、指示を受けて受動的に関わる立場のいずれかであること

調査方法：インターネット調査
調査機関：イントリックス株式会社

インターネットを使った情報収集が一般化しているのは製造業も例外ではありません。製品選定時にどのような媒体が、どの程度利用されているのかを調査しました。

製造業従事者が製品を選定する際に利用する媒体は、1位が「Googleなどの検索エンジン」で75％、2位が「企業のWebサイト」で58％。営業経由や展示会に比べて、インターネット経由での検索が重視されています。企業のWebサイトに製品選定に足りる十分な情報を掲載すると同時に、SEO（検索エンジン最適化）をはじめ、利用者の検索行動への対応の重要性も高いことが結果から分かります。

続いて、製造業従事者がWebサイトで製品を選定する際に必要とする情報を調査しました。対象が製造業であるため、外形寸法図やCADデータなど、一般的にメーカーのWebサイトで提供されている情報を候補としています。

製品選定時に必要とする情報は、1位の「製品情報・仕様」に次いで、2位が「価格」、3位が「納期」となりました。会員限定の未公開サイト内で価格や納期に関する情報を提供している企業も増えている一方、販路等の事情で価格や納期をWebサイトに掲載できない企業も多く、利用者の求める情報とのギャップがあるようです。
また、4位に「導入事例」がランクインしていることから、どのような企業で採用され、どういった成果につながっているのかを知りたいというニーズの高さが伺えます。

企業情報や製品情報などの基本情報に加えて、製品選定時に参考にしているWebサイトの情報を調査しました。

1位は「導入効果が具体的に分かる情報」で67％でした。グローバルで見ると、例えば省エネ効果のシミュレーターなどをオンラインで提供する企業も増えており、やはり数値で成果を可視化することの需要は高そうです。
2位は「ウェビナー・動画による製品説明」で44％。情報収集手段における動画の利用が、製造業でも一般的になりつつあることが伺えます。

Webサイトに掲載される情報の有無が与える購買行動への影響を知るため、求める情報が掲載されていなかった場合に、選定先の企業候補から外した・あきらめた経験のある利用者の割合を調査しました。

Webサイト上に必要な情報が掲載されていないことで、選定先の企業候補から外した経験のある人は全体の36％。多くの製造業においては、まだまだ自社の保有する情報をWebサイトに掲載しきれていないのが実情です。この結果から、Webサイトに掲載する情報の有無が購買における機会損失の可能性を高めてしまうとも考えられます。

Webサイトの運用フローが整備されていなかったり、担当者の数が少ないことなどが理由で、更新が間に合わないケースが一定数の企業で見られます。そうした状況が購買行動に与える影響を調査をしました。

およそ4分の1の利用者が、情報の古さを理由に選定先の企業候補から外した経験を持っていることが分かりました。Webサイトは作って終わりではなく、その後の運用が重要であることがこの結果から分かります。

Webサイトは時間の経過に伴って情報が蓄積されていきます。当然、一度掲載した情報を見直すことなく放置していれば、利用者は必要な情報を見つけづらくなってしまい、多くの企業が抱える「使い勝手が悪いWebサイト」という課題につながります。この調査では、使い勝手の悪さが原因で選定先の企業候補から外した経験の有無を調査しました。

30％の人がWebサイトで情報が見つけられなかったことが理由で、選定先の企業候補から外した経験があると回答しました。使い勝手が理由で起こる事業上の機会損失を避けるためにも、定期的な情報やサイト構造の見直しが重要であることが伺えます。