ニュース 「製造業におけるブランド認知による購買行動への影響度調査」の結果を発表

調査サマリ

製造業におけるインターネットのビジネス活用が加速するなか、デジタル上でのブランド認知は購買行動にどのような影響を与えているのでしょうか。今回の調査では、業者選定における製品・サービスに対する印象・評判の影響度、購入の後押しとなるブランドイメージの要素、さらには、製品・サービスの印象がどのような媒体によって形成されるかを調査しました。

その結果、86％の人が製品・サービスに対する印象・評判が業者選定に影響していると回答。なかでも、技術力やアフターサービス、顧客ニーズに沿った製品開発力、豊富な実績・経験などがブランドイメージとして購入の後押しになっていることがわかりました。また、ブランドイメージを形成する情報源として企業のWebサイトと回答した人が62％に及び、Webサイトでのブランドイメージの構築の重要性が明らかになりました。

調査結果のポイント

質問2：製品・サービスに対する印象・評判の影響度

製品や業者選定において、企業や製品・サービスに対する印象・評判が影響していると回答した人は、「そう思う」「ややそう思う」を合わせて86％。製品・ソリューションのスペックや価格などの客観的なデータに加えて、ブランドイメージが大きな影響力を持っていることが、この調査結果からわかります。

• そう思う　25％
• ややそう思う　61％
• あまりそう思わない　11％
• そう思わない　2％
• わからない　1％

質問3：購入の後押しとなるブランドイメージの要素

購入の後押しとなるブランドイメージの要素としては、「技術力が高い」が66％で最も多く、「アフターサービスがしっかりしている」61％、「顧客ニーズに沿った製品開発力がある」48％、「導入する領域で豊富な実績・経験がある」46％と続きます。このほかにも、半数以上の項目で20％を超える回答率を示していることから、ブランドイメージがさまざまな要素で形成されていることがわかりました。

• 技術力が高い　66％
• アフターサービスがしっかりしている　61％
• 顧客ニーズに沿った製品開発力がある　48％
• 導入する領域で豊富な実績・経験がある　46％
• 自社の業種・業界に専門性がある　42％
• 業績・経営状態が良い　32％
• 製品・ソリューションが高機能・高品質　29％
• 導入領域において長いサービス提供の歴史を持っている　28％
• 業界内の友人など、周囲の評判が良い　26％
• 導入領域において、先進的な取り組みを行っている　17％
• 国内外に多くのサービス拠点を持っている　14％
• グローバルで活躍している企業である　14％
• サステナビリティへの取り組み　7％
• 賞などの受賞数が多い　5％
• 広告をよく見る　2％
• その他　0％

質問5：新規顧客に対するブランドイメージの影響度

特定のイメージがない企業との取引において、81％の人がブランドイメージを確認する、もしくは時々確認すると回答。取引を検討する上で多くの企業がブランドイメージを積極的に入手しようとしていることが伺えます。このことから、ブランド認知の拡大が新規顧客の獲得に大きなアドバンテージとなると考えることができそうです。

• する　42％
• 時々する　39％
• ほとんどしない　16％
• わからない　3％
• しない　0％

質問6：ブランドイメージを形成する情報源

ブランドイメージを形成する情報源に対する質問では、62％の人が「企業のWebサイト」と回答。「ソーシャルメディアの企業アカウント」と回答した人も26％いたことから、デジタル上でのブランド認知が有効であるとの示唆を得ることができました。製造業におけるインターネットのビジネス活用の加速度的な増加を裏付ける結果とも言えます。

• 企業のWebサイト　62％
• 周囲の評判　38％
• 新聞（電子版含む）　33％
• ソーシャルメディアの企業アカウント　26％
• 株価・株式ニュース　21％
• 雑誌　16％
• その他　0％

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https://www.intrix.co.jp/btob-marketing-columns/downloads/wp-brand/

担当者のコメント：デジタルマーケティング支援管掌　執行役員　西原 杏子

今回の調査で、BtoB企業様にとってブランディングがいかに重要であるかを改めて痛感しました。私たちが支援させていただくデジタルマーケティング施策もブランディングの土台の有無によって大きく成果が左右されます。そのくらい、マーケティングとブランディングは密接した関係にあります。こうしたことから、私たちは広報部とマーケティング部が一体となってデジタルマーケティングに取り組んでいただくことが理想だと考えています。今回の調査結果が、理想的な体制での取り組みを推進する一助になれば幸いです。

調査概要

対象者：

以下の条件を満たす100名
製造業従事者であること
外注業者の選定において、中心的な立場、または検討や運用に主体的に関わる立場、指示を受けて受動的に関わる立場のいずれかであること

調査方法：

インターネット調査

調査機関：

イントリックス株式会社

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