BtoBマーケティングコラム LinkedInとは？ 国内・海外のユーザー数や使い方、無料版・有料版の機能を企業向けに解説

2023年7月5日

LinkedInとは

LinkedInの概要や個人・企業ができること、世界・日本での広がり（ユーザー数・登録企業数）などをご紹介します。「LinkedInって何？」という疑問に一からわかりやすくお答えします。

LinkedInとは

LinkedInとは、世界最大規模のビジネス特化型SNSで、読み方は「リンクトイン」です。2003年5月、リード・ホフマン氏により立ち上げられ、2016年12月には米マイクロソフト社傘下のサービスとなりました。

ユーザーは自身のプロフィールを作成し、学歴や職歴、スキルや自己アピール文を掲載できます。また、ユーザー同士でつながりを持ち、業務活動や職探し、ネットワーキングといった活動を行うことも可能です。

さらに、ほかのユーザーから自身のプロフィールに対しエンドースメント（賛同）を得る、ビジネスに関する情報収集をする、eラーニングを受講するといった機能も存在します。

企業もまた、採用活動や自社の宣伝にLinkedInを活用しています。

企業ページには無料で求人票を掲載することができ、特定のスキルや経験などの条件に合った人材を検索しスカウトをすることができます。また、新商品のプロモーションやキャンペーン情報の発信も企業ページで行えます。

LinkedInの世界での広がり

LinkedInは2023年には、全世界200以上の国と地域で9.3億人以上のユーザーを抱えるサービスとなりました。これは、日本でポピュラーなSNSであるTwitterやLINEの全世界ユーザー数を上回る数値です。

登録している企業数は6,300万を突破し、毎秒117件の求人登録が行われています。仕事探しのためにLinkedInを使うユーザーは毎週6,100万人存在し、毎分8名がLinkedInを通して採用されているとのこと。海外では、転職者の4割近くがLinkedIn経由で転職しているともいわれます。

地域ごとのユーザー数を見ると、北アメリカで2億2,400万人、ヨーロッパで2億4,200万人、アジア太平洋地域で2億200万、ラテンアメリカで1億4,600万、中東・アフリカで5,400万以上となっています。日本語、英語、中国語など26の言語に対応しており、全世界に36のオフィスが存在します。

※上記はすべて2023年6月時点のデータです。

• 参考リンク：
  PRTIMES「LinkedIn、創業20周年に合わせて、仕事の価値観の変遷を調査　20年前も現在も将来も、最も必要なスキルは「コミュニケーションスキル」」

• 参考リンク：
  LinkedIn Pressroom「Statistics」

LinkedInの日本での広がり

LinkedInの日本国内のユーザー数は2022年8月時点で300万人を突破しました。海外と比較して日本ではLinkedInの普及率が低いといわれており、たとえば同じ2011年に日本上陸したFacebookの国内ユーザー数は2019年7月時点で2,600万人、グローバルでは上回っているTwitterの国内ユーザー数は2022年1月時点で5,895万人に達しています。

日本でLinkedInの普及が進まない理由としては、初期は日本語に対応していなかったためユーザービリティが低かった点、仕事探しに使うSNSというイメージが先行しており、ユーザー層が広がりづらい点、そもそもユーザー数や参加企業数が少ないため海外に比べ活発な情報発信・収集やネットワーキングが行いづらい点などが挙げられます。

このようにLinkedInは国内ではまだまだ発展途上なSNSですが、徐々にユーザー数は増加しており、今後も普及が進むと期待されます。

ビジネスSNSとしての使い方

LinkedInをビジネスSNSとして上手に使いこなせば、企業はさまざまなメリットが得られます。その内容や会社ページの具体的な機能、効果的な使い方などについてみていきましょう。

LinkedInを採用で使うメリット

LinkedInを採用で用いるメリットは、会社ページへの求人掲載、求人広告の配信、スカウトといったさまざまな方法で人材獲得に有効なアプローチが可能な点にあります。

世界最大のビジネスSNSであるLinkedInには、多様な経歴・スキルを持つ人材が数多く登録しています。企業ページを作成して情報を発信しているだけで企業は認知度を高められ、意欲の高いユーザーからの求人応募が増加することが期待されます。

また、つながりを構築したユーザーに直接メッセージを送ってスカウトしたり、有料版では全ユーザーのなかからイメージに合う人材にスカウトメッセージを送れたりと、転職潜在層にアプローチするうえでもLinkedInは有効です。

また、経歴や資格など登録情報でターゲティングしたユーザーに向けてダイナミック広告を配信する、スポンサードを通してランダムにユーザーに広告を発信するなど、さまざまな形式の求人広告を出せる点も魅力のひとつです。

LinkedInの会社（法人・団体）ページとは

LinkedInをビジネスSNSとして利用するにあたって、情報発信のベースとなるのが「会社（法人・団体）ページ」です。

これは別名「キャリアページ」ともいい、Facebookの企業ページのように、企業の概要文や画像、記事投稿などを通して、数多くのLinkedInユーザーに自社について知ってもらうことができます。

さらに、LinkedInの会社ページは、より採用に特化した使い方ができるのが特徴です。たとえば有料プランに加入することで求人ページを作成したり、カルチャーページで自社の社風やメンバーについてより深く知ってもらったりすることも可能になります。

会社ページは求職者にとって、企業を知るための貴重な情報源となることも少なくないため、その内容は充実させておきたいところです。

また、フォロワーやコンテンツごとの訪問者数、獲得したリードの情報や競合他社との比較などさまざまなデータを取得・分析できるのもメリットのひとつです。

LinkedInの効果的な使い方

LinkedInの効果的な使い方には、自社の会社ページに訪問したユーザーに対し魅力をアピールする方法と、募集するポジションに合致する人材にメッセージを送り企業側から積極的にアプローチする方法の2種類があります。

前者は、すでに転職活動をスタートしている方だけでなく、LinkedInに登録しているすべてのビジネスパーソンが企業の印象を判断する機会ともなります。そのため、内容を充実させるとともに定期的に更新できる体制を構築し、求職者に魅力的かつ採用に積極的な企業だと訴えかけたいところです。

後者は、転職潜在層も含めた魅力的な人材に対し、企業が直接リクルーティングを行える点が魅力です。役職やスキルに関する検索ワードを駆使して人材マーケットを調査し、相手が「返信したい」と思えるようなスカウトメッセージでコンタクトを取りましょう。ユーザーごとにタグ付けをする、条件に合った人材を自動でアラートするなど、採用担当者向けの機能を駆使するのも効果的です。

LinkedInの機能（無料版）

LinkedInの無料版ではどのような機能が利用できるのでしょうか？ 会社ページに記載できることや、つながり機能、LinkedIn独自のコンタクトという概念などについて詳しくご紹介します。

会社ページ

LinkedInの無料ページでは、会社概要を掲載し、また投稿やイベント、社員一覧などを作成することで、求職者に企業の基本情報と活動内容について知ってもらうことができます。

会社概要として記入できる項目は、企業名、WebサイトURL、業種、組織の規模、組織の種類、オフィス所在地、ロゴ、タグライン（120文字以内での組織紹介文）などです。

投稿では文章や画像、動画などを用いて、ブログ形式で自社の取り組みやプロモーションを発信することができます。また、対面・オンライン問わずセミナー・ワークショップなどのイベントをアナウンスする機能もあり、社員一覧では自社メンバーの顔ぶれについて紹介可能です。

つながり機能

ビジネスSNSとしてのLinkedInで注目したいのが「つながり機能」です。つながりとは、アカウント同士が承認することで成立するフォロー・フォロワー関係であり、つながりを持ったユーザー同士はメッセージを送りあったり、会社ページのフォローを依頼したりできるようになります。

会社ページを作成するには、LinkedInの個人アカウントを作成し、2つ以上のつながりを持つ必要があります。もともとの知り合いや関係者につながり申請をしたり、LinkedInの検索機能でプロフィールに「つながり申請歓迎」などのタグ付けをしているユーザーを探したりすると、つながりを増やしやすいでしょう。

なお、つながり申請の上限は3,000件と定められています。

コンタクト

LinkedInではつながりを持つ相手のことを「コンタクト」と名づけています。そのつながりの強さによってコンタクトには1次・2次・3次の3種類が存在し、互いにフォロー・フォロワー関係にあるつながりを「1次コンタクト」、1次コンタクトを介してつながっているユーザーを「2次コンタクト」、2次コンタクトを介してつながっているユーザーを「3次コンタクト」と呼びます。

無料版で直接メッセージが遅れるのは1次コンタクトだけであり、そのアカウント数の上限は3万人と定められています。つながり申請の際には300文字以内でメッセージを添えることができ、簡単なあいさつや共通の人脈（1次コンタクト）について記載するのが一般的です。

足跡

ほかのユーザーのページを閲覧した記録が残る機能を、SNSでは足跡といいます。

たとえば、日本で流行したSNSの一つであるmixiを利用する際に、足跡機能を利用したことがある方もいらっしゃるでしょう。LinkedInにも同様の機能があり、プロフィールを閲覧するとその記録が残ります。

LinkedInからログアウトする、設定＆プライバシーの公開設定から足跡が残らないモードを選ぶなど、足跡を残さないようにする方法もあるのですが、足跡を残すことを気にしないユーザーも少なくありません。

企業にとって足跡は、自社に興味を持つ人材を見つける手段のひとつです。有効に活用することで採用に役立てられる可能性があることは押さえておきましょう。

LinkedInの機能（有料版）

無料版でもメリットのあるLinkedInですが、有料のPremiumプランに加入したり、オプションの料金を支払ったりすることで、無料版にはない機能が利用できます。その中でも代表的なものを見ていきましょう。

採用ページ

LinkedInの有料版では、求人、カルチャーなど会社ページに掲載できる内容が拡充されます。求人掲載はLinkedInホームページから募集中のポジションや職場情報、応募の受け取り方法、スクリーニングの質問などの記入を経て行うことができ、クリックされた回数に応じて料金が発生します。

求人が掲載されたことは1次コンタクトのネットワークに通知され、料金をプラスすれば、LinkedInユーザー全体のなかで条件に合った候補者に向けて求人広告を表示することも可能になります。

カルチャーページでは、動画・画像や役員一覧、フォトギャラリーや社員ブログ、社員からのメッセージなどより詳しく自社に関する情報を掲載できます。

InMail

InMailとは、LinkedInのPremiumプランに付随する機能で、この機能を使えばつながりのないユーザーに直接メッセージを送れます。そのため、国内だけでも300万人存在するLinkedInユーザーのなかからイメージに合致する求職者を見つけたら、即座にスカウトを行えるのが最大のメリットです。

送信できるInMail数にはプランによって限りがあり、Premium Careerで5件／月、Premium Businessで15件／月、Sales Navigator Coreで50件／月、Recruiter Liteで30件／月、LinkedIn Recruiterで150件／月と定められています。

まとめ

LinkedInは全世界で9.3億人のユーザーを抱える非常にポピュラーなSNSですが、日本国内では、海外に比べればまだまだ利用者数が少ない状況にあります。しかし、外資系企業を志望するビジネスパーソンを中心にその普及は進んでおり、2022年8月時点でユーザー数は300万人に達しました。

日本でまだまだ普及しきっていないということは、国内企業にとってはブルーオーシャンということ。早期に参入することで優秀な人材を獲得できる可能性も少なくありません。FacebookやTwitter、Instagramなど、ポピュラーなSNSはプライベートの交流に特化したものが主であり、ビジネス特化型という点はLinkedInの大きな特徴です。

ぜひまずは無料版からでも、活用を検討してみてはいかがでしょうか。

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